溶接の資格取得に使える公的制度｜立場別の3ルート

雇用保険の加入期間など要件を満たせば、指定講座の受講費用の20%（上限10万円）が戻る教育訓練給付金の対象になることがあります。ガス溶接技能講習を指定講座にしている教習機関があります。

機関と講座ごとに指定の有無が違うので、申し込み前に確認してください。

事業主が従業員に受けさせる場合は人材開発支援助成金の対象になり得ます。製造業でも建設業でも、溶接の特別教育・技能講習は対象になりやすい類型です。受講前の計画届が必要なので、労働局か社労士に早めに相談を。

溶接は公共職業訓練の定番コースです。数か月の訓練で、アーク溶接特別教育・ガス溶接技能講習に加えて、実技をみっちり練習でき、条件を満たせば給付金を受けながら通えます。

独学に近い2日間の講習と違い、訓練校では板を何枚も溶接して腕を作れます。未経験から溶接工として就職するなら、実は最も費用対効果が高いルートです。ハローワークで「溶接科」「金属加工科」の開講を確認してください。

製造業の求人には資格取得支援つきのものが多く、入社後に会社負担で取るのが最速です。溶接工の待遇や資格の積み上げ方は溶接工の仕事と収入で解説しています。